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コミュニティ・マッピングの有効性 [ブータン]

コミュニティ・マッピングが住民参加を促す
Mapping encourages community participation
Kuensel、2017年9月14日、Phurpa Lhamo記者
http://www.kuenselonline.com/mapping-encourages-community-participation/

【ポイント】
ブータンメディア開発センター(BCMD)が9月8日、パロで開催したセミナーに、パロ教育大学と市内4つの学校が参加し、パロのコミュニティが直面する課題に対処するための事業提案が発表された。紹介された5つの事業提案は、湧き水水源の保全や学校の天蓋の補修、公共スペースにおける公衆トイレの新設、水不足問題へのソリューション、学校構内の排水システムの改善。

5つの学生・生徒グループは、7月、BCMDがパロの教員16名を対象に実施したトレーナー研修の後、研修修了者が行うコミュニティ・マッピングの始動を受けた。これに基づき、学生・生徒たちは街に繰り出し、コミュニティ・マップの作成に取り組む中で、地域の課題を炙り出し、実行可能なソリューションを検討した。

BCMD関係者によれば、こうしたボトムアップ型のアプローチは開発をより参加型に導くという。5つの事業提案は、BCMDから事業実施に向けた資金提供がなされ、実際の実施の結果は11月には報告される見込み。

なお、同セミナーには日本の関西大学の草郷孝好教授も参加、人口高齢化や農村・都市間人口移動の問題を、どのようにして日本が住民参加を促進し、農村部への住民の帰属意識を高めていったのかについて講演を行った。草郷教授によれば、日本とブータンとでは発展段階は異なるが、発展の方向性は同じだという。コミュニティ・マッピングのような取組みは、若者を教育し地域の福祉の重要性を理解させるのには有効。小さな取組みだが大きな変化をもたらすものだと強調。

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ブータンでコミュニティ・マッピングをやると聞き、教育目的にはまあいいにせよ、本当に住民参加というのがそれで促進されるのかどうかは、対象地域の特性にもかなり左右されるのではないかという気がした。どこでこれをやるのかがミソだろうが、聞けば昨年のテストでは、プナカ県ゲムカ村、ティンプー県クズチェン村(Kuzhugchen)、パロで試行されたという。訪れたことがないので確たることは言えないが、集落がバラバラで住民参加が得にくいという声も聞くブータンで、この手法がどこでも有効なのかはよくわからない。実際、この手法を取り入れてみてこれらの地域が大きく変わったのかどうかは、もうちょっと長い期間を置いてみてみないといけないのだろう。

ちなみに、関西大学の草郷孝好教授は、文科省の科研費を使ってこの研究をされている方らしい。
https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-26570014/

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