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こいつはスゴイ!ブータン東西単独徒歩行 [ブータン]

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無事、ティンプーに戻ってまいりました。気が付くと既に5月も末に近く、王妃の誕生日を祝う恒例の花博も1週間後の6月4日に迫ってきている。

花博会場のメモリアルチョルテンの整備も急ピッチで進んでいるようだけど、僕の知人のブータン腎臓病財団のタシ・ナムゲイ代表から、王妃様の誕生日を祝い、6月4日に1人のブータン人男性が南東部国境の町サムドゥップ・ジョンカルを出発し、1人でティンプーを目指す徒歩行の旅に出ると聞かされた。

この男性はツアーガイド等をやってきたツェテン・ドルジさん。腎臓病治療や生活習慣病予防を訴えるTシャツを着て、ブータンの国道に沿って8県を経由し、6月27日にティンプー・メモリアルチョルテンに到着する日程を組んでいるのだという。総歩行距離は740km。23日で踏破するには1日33kmを歩かないといけない。

しかも、各県庁所在地では県知事公室の支援で宿泊施設が得られるそうだが、あとは支援者を頼っての単独行。ご本人はノープロブレムだそうだが、栄養補給とかどうするんだろうかと心配だ。タシ・ナムゲイ代表からは、「情報拡散よろしく」と頼まれたが、この情報を日本語に訳したところで、沿道でサポートできそうなブログ読者って地方に現在配属されているJICAの青年海外協力隊員ぐらいしか思い当たらない。

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有機農業化の先行きへの不安 [ブータン]

2020年までの有機農業化は達成困難
Going organic by 2020 questionable
Kuensel、2017年5月23日、Dechen Tshomo記者
http://www.kuenselonline.com/going-organic-by-2020-questionable/

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【ポイント】
22日から2日間の予定で、ティンプーで全国有機農業化プログラム(NOP)のワークショップが開催される。初日の開会式において、NOPのコーディネーターである農業省のケサン・ツォモ氏は、NOPが掲げた2020年までに完全有機農業化を図るというNOPのビジョンは達成が困難だとの見通しを明らかにした。

NOPは2007年に農業省が策定した全国有機農業枠組みを実行に移すために設けられたプログラムだが、予算の配分は十分ではなく、予算確保もされていない現行第11次五カ年計画の達成目標は非現実的だとケサン氏は認めた。NOPが実際には枠組みの実行に貢献していない以上、2020年の完全有機農業化は疑わしいと結論付けた。

この日から始まったワークショップは、国際山岳総合開発センター(ICIMOD)の支援の下、ブータンの有機農業の利点と課題をまとめるために開かれた。ICIMODから派遣された2人のコンサルタントが3月から取り組んでいる国内ステークホルダーとの協議の一環として開かれたもので、ステークホルダーの意見を反映させ、それによってプログラム実施に貢献しやすい環境を作ることを目指している。一般からのコメントも聴取するため、コンサルタントが執筆した報告書案は農業省ウェブサイトでも公開される予定。

開会式で発言したイシ・ドルジ農業大臣は、様々なセクターのステークホルダーが、自分がどのように有機農業化に貢献できるかを考えて欲しいと訴えた。今のところブータンの有機農業化は残念な状況に終わっており、期待された結果をもたらすことができていないと認めた。

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タグ:農業 ICIMOD
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内陸途上国研究機関? [ブータン]

シンクタンク設立審議、遅れる
NA defers Think Tank endorsement debate
Kuensel、2017年5月18日、Jigme Wangchuk記者
*URLは乗っ取られているため、掲載しません。

【ポイント】
17日に行われた下院質疑で、ダムチョ・ドルジ外相は、内陸開発途上国に関するシンクタンク設立に向けた多国間協定を説明した。この中で、外相は、下院議員に対し、アルマティ宣言とアルマティ行動計画をグーグル検索するよう求め、同行動計画こそが内陸途上国の開発ニーズに対する取組みの第一歩として採択されたものだと強調。アルマティ行動計画はその後ウィーン行動計画に引き継がれている。

こう述べた上で、外相は、協定は内陸途上国の開発に向けたアイデアと専門知識を共有する場としてブータンにも恩恵をもたらすと述べた。

下院側では、中継貿易の重要性は認めつつも、ブータンが協定に署名するには協定自体をもっと理解する必要があると述べた。しかし、外相はアルマティ行動計画の原文の提示をしなかったため、審議は遅れる見通しとなった。

これを受けて、外務省では、求められた文書を後日配布し、併せて協定のメリットとデメリットを提示することになった。

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大学と工事現場をつなげ [ブータン]

工学系卒業生の就職市場理解のために
Preparing engineering graduates for the market
Kuensel、2017年5月20日、Rajesh Rai記者(プンツォリン)
http://www.kuenselonline.com/preparing-engineering-graduates-for-the-market/

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【ポイント】
ブータンの建設業界と工学系学生とをつなぐセミナーが、2日間の予定でプンツォリンの科学技術カレッジ(CST)で開幕した。「建設業-実践を通じた理解促進」と題したこのセミナーは、建設業に絡む様々な課題を明らかにして、工学専攻の学生の進む業界とはどのようなところなのかを知ってもらうことを目的としている。ドルックホールディングス(DHI)傘下の建設会社CDCLと、CSTが共催。

コンクリートへの配合を通じたPETボトルの再利用、低コストの都市下水道技術、プンツォリン市の建造物の地震損壊リスク評価、橋梁建設技術等、建設業にまつわる様々な課題について議論がなされた。

RIGSSのチェワン・リンズィン学長は、「エンジニアリングではプロセスが重要であり、プロセスをしっかり見ていくことが重要」と述べた。

DHIのダショー・サンゲイ・カンドゥ会長は、このセミナーがこの国の抱える今日的課題に即したタイムリーなもので、インフラ開発はこの国の開発の核となるべきもの、建設セクターはブータン経済の最優先セクターの1つだと強調した。政府も業界全体をよくするよう取り組んではいるが、もっと重要なのは受注できる企業の数を増やすことである。また、会長は、経験不足や納期までの質の高い建築物を完成させることへのコミットメント、劣悪な労働倫理等がこの国に重くのしかかっているとも指摘し、今こそ一致団結して建設セクターの発展シナリオを抜本から変えていく時だと強調した。

セミナーでは、CDCLやCSTのスタッフに加え、他機関からも数名のリソースパーソンが参加。

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雇用は政府が作るものなのか? [ブータン]

労働省、2,208人の雇用を創出
Labour ministry creates 2,208 jobs
Kuensel、2017年5月18日、Yangchen C Rinzin記者
http://www.kuenselonline.com/labour-ministry-creates-2208-jobs/

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《記事と関係ないですが、17日に開幕したジョブフェアの様子です》

【ポイント】
5月16日に行われた国会の集中質問の中で、ニーマ・サンゲイ・ツェンポ労働大臣は、労働省が昨年可決された追加予算2億6,281万ニュルタムにより、2,208名分の就業機会を創出したと述べた。これは、当予算が目標とする4,139名の53%に相当。同省は引き続き雇用創出に取り組み、年内にはこの目標を達成することができそうだとの見込みも合せて述べた。

国有企業での雇用プログラムや海外雇用促進スキームがその推進役となっており、711名が様々なセクターでの直接雇用プログラムの受益者となり、さらに655名が他のプログラムで、政府によるフルタイムの給与負担により雇用されている。

労働省の当該予算に基づく取組みとは別に、保健省、教育省等、他省庁のプログラムで383名、NGOで28名が就職。加えて、労働省は、海外雇用スキームで842名分の雇用を創出した。昨日首都で開幕したジョブフェアの開催期間中にも191名の雇用が見込まれるという。

大臣はさらに、労働省が「教育と技能」という、求職者に対して渡航資金を融資し、日本に行って勉強しつつ、働く機会が得られるというプログラムを用意していると述べた。「これは、政府支出の削減に役立っている」との由。

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ブータン、パリ協定批准 [ブータン]

上院、パリ協定批准案を可決
National Council ratifies Paris Agreement
The Bhutanese、2017年5月13日、Sonam Yangzom記者
http://thebhutanese.bt/national-council-ratifies-paris-agreement/

【ポイント】
国会上院は12日、パリ協定批准案を全会一致で可決した。協定批准国はこれで、締約国197カ国中145カ国となる。

審議冒頭、趣旨説明を行ったイシ・ドルジ農業大臣は、ブータンの経済や人々の生活が農業や水、水力発電など、気候変動に敏感なセクターに大きく依存しており、そのインパクトを最低限に抑えようとするパリ協定は、気候変動適応策への支援のメカニズムをブータンに提供するものであると述べた。

批准によりブータンが果たすべき責任としては、大気汚染に対する緩和・適応策の遂行と、それにあたっての透明性を確保することだという。ブータンは、環境保護へのコミットメントの高さから、パリ協定でもスター的位置づけで見られている。

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若者の外国留学特別融資制度 [ブータン]

若者の外国留学特別融資制度
Special loan for youth to study abroad
Kuensel、2017年5月12日、Yangchen C. Rinzin記者
*URLは乗っ取られている可能性があるため、おススメしません。

【ポイント】
5月9日に行われた国会下院の質疑において、トブゲイ首相は、政府と銀行が、外国留学を希望する若者に対し、無担保で融資を行う制度の施行で合意したと述べた。この貸付から得られる銀行収入は非課税とする制度も導入予定。加えて、外国での労働で得られた収入を積み立てるドル建て貯蓄口座の利用者も600人を超えているとの由。

下院議員からの質問に対して首相の答弁の要旨は以下の通り―――。

◆国を離れて人々が外国で働くことは政府にとっては懸念材料ではあるが、これは。人々が国を捨てることにはつながらない。彼らは就業機会を求めているのである。

◆ブータンは農業や建設、公共サービス、民間セクターにおいて人材を求めているが、人々が国を離れていくこともブータンにとってメリットがある。技能や経験、知識を修得して帰国すれば、国づくりに貢献してくれるだろう。

◆就業機会はブータン国内にも十分あるが、人々はその仕事に就きたがらないか、ないしは関心がない。

◆政府は既に、インド、中東諸国、タイ、日本に、失業者3700人を送った。

パンバン選出のドルジ・ワンディ下院議員によると、過去2年間で、約900人の公務員が離職したという。

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ブータンの市民社会組織(CSO) [ブータン]

市民社会と政府の協働は浅く限定的
Shallow and limited collaboration between CSOs and government
Kuensel、2017年5月4日、Yangchen C Rinzin記者
http://www.kuenselonline.com/shallow-and-limited-collaboration-between-csos-and-government/

【ポイント】
5月2日から始まった「社会リーダーシップサミット2017」において、ティンプーのコンサルティング会社Gonefel Options Consultsのサロジ・ネパール氏は、市民社会組織(CSO)と政府の協働機会はあることはあるが、両者の関係は浅く、限定的だと指摘した。ブータンにおけるセクター間交流に関する調査の結果明らかにしたもの。同氏によれば、過去5年間のCSOの活動資金のうち、わずか3%が政府から供与された。残りはドナーからの供与による。「五ヵ年計画にはCSOの参加について言及されているにも関わらず、この結果は残念。次期五カ年計画の主要成果項目にもCSOに関連したことは一切書かれていない。」ネパール氏はさらに、幾つかのCSOは政府のプロジェクトに全く参加しておらず、事業実施のためにドナーに資金援助をアプローチせざるを得ない状況であることも、報告書の中で指摘している。

社会リーダーシップサミットの今回のテーマは「ブータンにおける市民社会の構築:ブータンの開発に対するインクルーシブなアプローチ」。

ブータンを代表するCSOの1つ、Samdrup Jongkhar Initiativeのダショー・ネテン・ザンモ氏は、CSOが地域レベルで事業を行う際、人々のマインドセットが大きな障害になることを指摘した。また、年次業績評価(APA)のような政府の枠組みが、人々がCSOと一緒に働くことを阻んでいるとも述べた。

シンガポール経営大学のスリヴェン・ナイドゥ氏は、CSOが必要としているのは資金だけではなく、対話や協働、知識共有の場であると指摘、政府の注意をひき、ともに働ける領域があるのではないかと述べた。

サミットは、ブータンメディア民主主義センター(BCMD)がスイス国際開発公社Helvetasの支援を得て主催。これにシンガポール経営大学の社会リーダーシップ研究所とCSOが参加して開催され、ブータンの喫緊の社会の課題や問題を克服するための協働を促進するためのアイデアやコミットメントを引き出す場として開催された。

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タグ:CSO
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アジア開発銀行経済見通し2017から [ブータン]

住宅供給不足の解消に、今の政策では不十分―ADB報告
Current policies inadequate to address housing crunch: ADB
Kuensel、2017年5月3日、MB Subba記者
http://www.kuenselonline.com/current-policies-inadequate-to-address-housing-crunch-adb/

2017-5-7 ADO2017.jpg【ポイント】
アジア開発銀行(ADB)が最近公表した「アジア開発見通し2017」によると、2016年9月末現在のブータンの住宅投資向け貸付残高は200億ニュルタムで、銀行の総貸付残高の約25%を占めていた。住宅部門は銀行にとって最大の投資先となっているが、ほとんどの融資は高層アパートの建設を進めるデベロッパーを対象としており、デベロッパーはこのアパートの家賃収入により返済を行う仕組みになっている。ブータン政府はこうしたアパートを持ち家化を促進したい考えだが、こうしたアパートの所有者は極めて数が少ない。土地価格が高い上に、不動産投資の返済期間が短いことで、返済計画が立たず、持ち家は低中所得層には手が届きにくい状態になっている。

2015年の人口増加率は1.6%で、ブータンの総人口は76万人に達したと見込まれる。うち38.6%は都市人口が占める。結果として、都市部での住宅不足が起きている。都市でマイホームを購入できないことは、借家住まいの選択を余儀なくされ、都市世帯ではこの賃借料支払いの負担が大きいため、貯蓄余力が生まれず、将来のマイホーム購入の見通しも立たない状況に追い込まれている。

都市部でマイホームを所有する世帯は全体のわずかに17%。政府は全国住宅開発公社(NHDC)を通じた住宅新規建設を進めているが、これにアクセスできるのは一部の公務員だけである。また、全国年金基金(NPPF)は積立年金を担保にした住宅ローンを提供しているが、これもNPPF加入者に限定され、それは主には公務員や軍関係者に限られる。こうした公的機関は一部のグループの住宅問題の解消にしか貢献していないのが現状。

報告書によると、家賃は食費に次いで、都市世帯の大きな支出項目となっている。基礎インフラの整備が不十分で都市部での住宅建設が都市人口の増加について行っていない状況があるため、大家はアパートの修繕には消極的。多少借家の使い勝手が悪くても、他に選択肢がないから、入居者は退去できないと踏んでいるのである。

住宅不足は政策課題として既に取組みは始まっている。その好例が今年から始まるアモチュ土地開発都市化プロジェクトである。ドルック・ホールディングス(DHI)が手掛けるこの事業では、プンツォリンのアモチュ川に隣接する160ヘクタールの土地の住宅開発を進めるもので、ADBが開発資金を支援している。

ADBは昨年中に実施された貸出金利引き下げや最低貸出金利改革等が銀行間の競争を促進するものとして一定の評価をしている。しかし、不動産投資向け貸付の返済期間の見直しがさらに必要だと指摘する。

ブータンは包括的な全国土地・住宅政策を必要としている―――報告書はこう結論付ける。

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2016年の旅行者数は? [ブータン]

記録的観光客数
Record tourist arrivals in 2016
Kuensel、2017年5月3日、Dechen Tshomo記者
http://www.kuenselonline.com/record-tourist-arrivals-in-2016/

【ポイント】
2016年にブータンを訪れた観光客数は、SAARC域内からの来訪客を含めて209,570人だったことがわかった。これは過去最大で、前年からの伸び率は35%、2015年の伸び率16%と比べても急な増加となっている。ブータン観光モニター2016年版が明らかにしたもの。

域内からの観光客は前年比50%増、域内を除く外国人観光客数は35%増。域内を除く外国人観光客のうち、アジア太平洋地域からの訪問数は56.1%、欧州が26%、北米が16%。国別では中国が17%、米国が13%、日本が9%。これにタイと英国が続く。

但し、中国人観光客数は2.07%の減少。上位5カ国のうち、中国を除く4カ国からの来客数は増加を記録。

53%が26歳から55歳までの年齢層。これに56歳から60歳までの年齢層が12%、60歳以上が29%となっている。

域内からの来訪客は146,797人だが、うち138,201人はインド人。8,596人がバングラデシュ人である。外国人観光客の7割は域内からの来訪客で占められ、その69%は陸路で入国している。これら域内からの来訪客は、5月、10月、12月、6月に集中。

その他地域からの来訪客は夏に集中。昨年の場合、この傾向は日本・ブータン国交樹立30周年記念特別オファーによる日本人観光客のプロモーションがこの時期に行われたことが大きく影響しているという。

レジャー目的の外国人観光客は全体の84%を占めるが、ブータンが彼らから得た収入は7,374万ドルと前年比4%増えた。うち2,028万ドルが政府収入となった。レジャー目的の外国人観光客の目当てはブータンの伝統文化を体験することで、ツェチュ(大祭)やゾン、記念塔等の訪問、ブータン的生活の体験等が求められている。

域内からの来訪客を除いた上位20カ国からの観光客の、ブータンでの平均滞在日数は7泊8日。訪問地としては、パロ、ティンプーに続き、プナカが人気。

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タグ:観光
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